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オーソリゼーション(オーソリ)とは? 利用者向けに分かりやすく解説

キャッシュレス化の推進により、買い物でクレジットカードを利用する人も増えてきました。クレジットカードを提示して手続きをすれば現金なしで買い物ができるのは、安全に配慮した仕組みあればこそ。その仕組みのひとつがオーソリゼーション、略して「オーソリ」です。利用者にとってはあまりなじみのない言葉かもしれませんが、クレジットカード決済において大切な役割を果たすオーソリゼーションについて、ぜひ理解しておきましょう。

オーソリゼーション(オーソリ)とは

オーソリゼーションは、「認可」「権限付与」などを意味する英語「Authorization」に由来する言葉です。クレジットカード決済では「オーソリ」という省略形が使われることが多く、日本語で言う場合は「信用承認」「販売承認」「与信確保」などの言葉が使われます。ちなみに「与信」とは、読んで字のごとこ「取引において相手に信用を付与すること」です。

もう少しわかりやすく説明すると、次のようになります。例えば、店舗において買い物をして、クレジットカードで決済することにしたとしましょう。このとき、カードを提示された「クレジットカード加盟店」、つまり店舗は、提示されたクレジットカードで決済できるかをクレジットカード会社に問い合わせます。この確認作業が、オーソリゼーションです。

つまり、クレジットカードで買い物の手続きをするためには、オーソリゼーションは必須ということ。クレジットカード会社が承認し、店側の確認がとれると「売上処理」が行われ、決済手続きが完了するという流れになっています。

オーソリゼーションが行われる理由・目的

なぜオーソリゼーションが行われるのか、その理由と目的は、大きく2点が挙げられます。
1点は、第三者によるクレジットカードの不正使用を防止するためです。
とても残念なことですが、クレジットカードの偽造、カード情報の盗み出しといったことが相次いで起きています。もしもクレジットカードの不正利用が発生した場合、クレジットカード会社やカード会員、カード加盟店が損害を被ることになります。そのような事態を防ぐ手段のひとつが、オーソリゼーションなのです。

もう1点は、利用限度額を確認することです。クレジットカードは、カードの種類にもよりますが、一般的にはあらかじめ利用限度額が設定されていて、その範囲内で利用できるようになっています。しかし、クレジットカードを見ただけでは利用限度額を知ることはできません。

そこで、オーソリゼーションを行い、クレジットカード会社に利用限度額を照会します。この時、購入額が利用限度額を超えていると決済することはできません。また、過去に支払いが延滞したことはないか、その他のトラブルはないかを合わせて確認して、後で問題が生じないように対処しているのです。

自分の利用限度額や利用履歴がわからない場合は、クレジットカード会社の会員ページやアプリで確認することができます。キャッシュレスで買い物ができるクレジットカードですが、だからといって何も考えずに利用していたら、本当にカード決済が必要なときに利用限度額に達していて使えない……ということにもなりかねません。クレジットカードの利用には、計画性が大切だといえるでしょう。

オーソリゼーションでエラーが発生するとどうなる?

オーソリゼーションで承認されれば問題はなく決済ができるのですが、エラーとなってしまった場合、決済を完了させることができません。

エラーになる理由は、支払い日に引き落としが完了していない、ICチップつ付きのカードの暗証番号が間違っている、不正な取引と判断されたなどさまざまですが、詳細について店舗側は知ることができません。

そのため、エラーになった心当たりがない場合は、自分でクレジットカード会社に問い合わせる必要があります。

オーソリゼーションを過信せずに自分でも対策を

不正利用の防止策として有効なオーソリゼーションですが、すべての不正を完璧に防げるわけではないことも念頭に置いておきましょう。オーソリゼーションでチェックできるのは、クレジットカードの番号や有効期限、利用限度額などの情報です。盗難などによって、利用停止手続きを行っているクレジットカードであれば不正利用を防ぐことができますが、クレジットカードを提示した人が会員本人であるかどうかの判断はできません。

そのため、クレジットカードや暗証番号の管理には注意を払い、日ごろから、毎月の利用明細をチェックするなどして、自衛することも大切です。

オーソリゼーション(オーソリ)は、クレジットカードを安全に利用するためのシステムです。ただし、不正利用を100%阻止・防止できるというものではありません。自分自身も不正利用されないように注意を払い、クレジットカードをしっかりと管理する必要があります。クレジットカード会社、加盟店、カード会員が協力して、安全なカード社会を実現させましょう。